とうきゅううぇりなおおおかやま東急ウェリナ大岡山
特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)介護付有料老人ホーム(自治体の一覧)
東京都大田区北千束1-45-6
基本情報
| 名称 | 東急ウェリナ大岡山(とうきゅううぇりなおおおかやま) |
|---|---|
| 種類 | 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム)・介護付有料老人ホーム(自治体の一覧) |
| 所在地 | 〒145-0062 東京都大田区北千束1-45-6 |
| 電話 | 03-5701-6160 |
| FAX | 03-5701-6165 |
| Web サイト | http://www.tokyu-welina.jp/oookayama/ |
| 最寄り駅 | 大岡山駅から160m(徒歩約2分)、北千束駅から660m(徒歩約8分)、緑が丘駅から670m(徒歩約8分)(直線距離) |
| 運営 | 東急ウェルネス株式会社(法人番号 3011001056762) |
| 二次医療圏 | 区南部 |
サービスと空き
| サービス | 事業所名 | 定員 | 空き | 営業日・時間 | 事業の開始 |
|---|---|---|---|---|---|
| 特定施設入居者生活介護(有料老人ホーム) | 東急ウェリナ大岡山 | 276人 | 0人(2025年8月14日) | 定休日:なし | 2010年9月1日 |
出典:介護サービス情報公表システム(オープンデータ・事業所の詳細ページ)。空きの数は事業所が介護サービス情報公表システムに登録した数で、括弧内は更新日です。最新の空き状況は事業所へご確認ください。
自治体の有料老人ホーム一覧の掲載内容
| 掲載の区分 | 有料老人ホームとして届出あり |
|---|---|
| 類型 | 介護付 |
| 定員 | 276人 |
| 開設 | 2010年9月1日 |
| 月額利用料 | 354,760円 |
| 入居時の費用(入居準備費用) | 0円 |
| 敷金 | 0円 |
| 前払金(入居一時金) | 34,488,000円 |
| 入居時の要件 | 自立・要支援・要介護の人 |
出典:東京都「有料老人ホーム一覧」(公開ファイル)、2026年9月1日時点。
利用者・入居者
出典:介護サービス情報公表システム(2025年9月30日公表)。
費用
介護保険の給付以外の費用(食費・居住費など)
| 年齢により前払金の料金が異なる場合 | あり |
|---|---|
| 利用料の支払い方式 | 選択方式 |
| 居室に要する前払金(一般居室や介護居室、共用部分の利用のための家賃相当額に充当されるもの) | あり |
| 前払金の名称 | 一般居室入居金(前払金方式)・一般居室2人入居追加金(前払金方式)・介護居室入居金(前払金方式) |
| 前払金の額 | 1人の入居の場合、74,700,000円、292,000,000円、101,900,000円、2人の入居の場合、18,000,000円、34,488,000円、54室 【一般居室入居金(前払金方式)】※上記金額は80歳で入居の場合 ・前払金方式を選択した場合のみ必要となるものであり、月払い方式を選択した場合は不要です。 ・一般居室入居金(前払金方式)の金額は、入居時点の入居者の年齢、居室の広さや条件によって異なります。 ・入居者が居住する居室、及び利用する共用部等の家賃相当額です。 ・建物設備・什器備品に関わる賃借料・購入費・保守修繕費・管理人件費を基礎とし、近傍家賃 を参照して算出しています。 『一般居室入居金(前払金方式)』 一般居室入居金=月額単価×想定居住期間+想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備え て受領する額(入居金の15%) 一般居室入居金のうち15%を想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備えて受領する額 として受領し、85%を家賃相当額として年齢別に設定した想定居住期間で均等償却します。 2人入居の場合は、若い方の年齢で設定します。 【一般居室2人入居追加金(前払金方式)】 18,000,000円 ・2人入居追加金の支払方法について、前払金方式を選択した場合のみ必要となるものであり、月払い方式を選択した場合は不要です。 ・入居者が2人の場合のみ必要となるものであり、入居者が1人の場合は不要です。 ・2人の入居者が共用部等を利用するための追加家賃相当額です。 ・建物賃借料、設備費、修繕費、管理事務費等を基礎とした共用部等の費用、追加利用する介護居室の想定居住期間及び想定発生率を勘案して算出しています。 ・介護居室への住み替えに伴う金額の変更はございません。 ・入居者の1人が介護居室、または2人とも介護居室に住み替えた場合、2部屋目として利用する介護居室に関わる介護居室入居金の追加の費用は頂きません。 『2人入居追加金(前払金方式)』 2人入居追加金=月額単価×想定居住期間+ 想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備えて受領する額(2人入居追加金の15%) 2人入居追加金のうち15%を想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備えて受領する額として受領し、85%を家賃相当額として180か月(15年)で均等償却します。 2人入居追加金 18,000,000[入居金]=85,000円[月額単価](端数がある場合、最終月にて調整いたします。) ×180か月[想定居住期間]+(2人入居追加金×15%)[想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備えて受領する額] 【介護居室入居金(前払金方式)】 34,488,000円 ・前払金方式を選択した場合のみ必要となるものであり、月払い方式を選択した場合は不要です。 ・入居者が居住する居室、及び利用する共用部等の家賃相当額です。 ・建物設備・什器備品に関わる賃借料・購入費・保守修繕費・管理人件費を基礎とし、近傍家賃 を参照して算出しています。 『介護居室入居金(前払金方式)』 介護居室入居金=月額単価×想定居住期間+ 想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備えて受領する額(入居金の15%) 介護居室入居金のうち15%を想定居住期間を超えて契約が継続する場合に備えて受領する 額として受領し、85%を家賃相当額として72か月(6年)で均等償却します。 介護居室入居金 34,488,000円[入居金]=407,150円[月額単価](端数がある場合、最終月にて調整いたし ます。)×72か月[想定居住期間]+(入居金×15%)[想定居住期間を超えて契約が継 続する場合に備えて受領する額] |
| 前払金の償却に関する事項・償却開始・入居をした月 | あり |
| 前払金の償却に関する事項・初期償却率(%) | 15% |
| 前払金の償却に関する事項・償却年月数 | 【介護居室入居金(前払金方式)】72ヶ月 【一般居室入居金(前払方式)】入居時年齢により異なる(75歳の場合は180ヶ月)【一般居室2人入居追加金(前払方式)】180ヶ月 【一般居室入居金(前払金方式)】 ・入居時年齢の平均余命を勘案して想定した居住期間等により、設定しています。 ・入居者が2人の場合は、いずれか若い方の年齢に基づき定めます。 ・介護居室に住み替えた場合(入居者が2人の場合は両者とも住み替えた場合)、住み替え時点の償却期間の残り(償却期間月数-経過月数)が、介護居室の介護居室入居金 (一時金方式)償却期間72月(6年)よりも長い場合、 償却期間は住み替え時点から介護居室の介護居室入居金 (前払金方式)償却期間72月(6年)に変更します。 【一般居室2人入居追加金(前払金方式)】 ・初期償却率及び償却期間は、すべての方が同一です。 ・当社想定の平均入居時年齢の平均余命を勘案して想定し た居住期間等により設定しています。 |
| 解約時返還金の算定方法 | 【一般居室入居金(前払金方式)】 ・想定居住期間内に契約が終了した場合 一般居室入居金(前払金方式)×85%×(想定居住期間月数-経過月数)÷想定居住期間月数 ・想定居住期間経過後に契約が終了した場合 返還金はありませんが、一般居室入居金(前払金方式)の追加徴収も行いません。 ・入居者が2人の場合は、両者とも退去したときに契約が終了するものとします。 【一般居室2人入居追加金(前払金方式)】 ・想定居住期間内に入居者の2人のうちどちらか1人が退去した場合、または契約が終了した場合 2人入居追加金(前払金方式)×85%×(想定居住期間月数-経過月数)÷想定居住期間月数 ・想定居住期間経過後に入居者の2人のうちどちらか1人が退去した場合、または契約が終了した場合、返還金はありませんが、2人入居追加金の追加徴収も行いません。 【介護居室入居金(前払金方式)】 ・想定居住期間内に契約が終了した場合 介護居室入居金(前払金方式)×85%×(想定居住期間月数-経過月数)÷想定居住期間月数 ・想定居住期間経過後に契約が終了した場合 返還金はありませんが、介護居室入居金(前払金方式)の追加徴収も行いません。 ※月途中の入退去について月次償却額を30で除した額を日割り計算します。 ※月額利用料については、別途日割り精算します。 |
| 保全措置の実施状況 | あり 一般居室入居金(前払金方式)の返還金及び一般居室2人入居追加金(前払金方式)、介護居室入居金(前払金方式)については、東京急行電鉄株式会社にその全額を連帯して保証させるものとします。 |
| その他に要する前払金 | なし |
| 保全措置の実施状況 | なし |
| 管理費 | 152,900円 《内訳》 【生活サービス費】 月額60,500円/人 ・フロント・コンシェルジュ・各種生活支援等に関わるサービススタッフの人件費、人材の採用及び育成費用、イベント・アクティビティ等の実施に関わる諸経費、共用部の運営に関わる消耗品費等です。 <一般居室> ・2人入居の場合は、月額121,000円/2人となります。 【施設管理費】 <一般居室> 月額92,400円/室 ・施設全体の管理事務に関わる人件費及び諸経費、一般居室及び共用部の清掃維持に関わる諸経費等です。居室における、NHK受信料、ケーブルテレビ・インターネット接続料金を含みます。 ・介護居室に住み替えた場合、介護居室入居について定めた額(月額118,800円/室)となります。 ・2人入居のいずれか1人が介護居室に住み替えた場合、介護居室入居について定めた額(月額118,800円/室)を追加でお支払いいただきます。この場合は月額211,200円/2室となります。 ・2人入居の2人とも介護居室に住み替えた場合、介護居室入居について定めた額(月額118,800円/室)の2室分をお支払いいただきます。この場合は月額237,600円/2室となります。 <介護居室> 月額118,800円/室 ・施設全体の管理事務に関わる人件費及び諸経費、介護居室及び共用施設の清掃維持に関わる諸経費等です。居室におけるNHK受信料、ケーブルテレビ・インターネット接続料金、及び水道光熱費を含みます。《内訳》生活サービス費(60,500円/室) |
| 食費 | 38,500円 【食事基本料】38,500円 喫食数に係わらずご負担いただく食事基本料として、月額38,500円/人を含んでいます。食事基本料には、ダイニング・厨房運営に係わる人件費及び諸経費を含んでいます。 ダイニング利用の場合(1食あたり) 朝食466円/ 昼食660円 夕食1,056円 ※30日召し上がった場合、1日あたり2,182×30日=65,460円 が別途掛かります。 |
| 光熱水費 | あり 介護居室は施設管理費に含む (一般居室は実費) |
| 利用者の個別的な選択による介護サービス利用料・人員配置が手厚い場合の介護サービス | 【ヘルスサポート費】 月額71,500円/人 ・自立の方の場合、健康診断・人間ドックの委託費、提携医・看護師による健康管理・健康相談の諸経費、24時間常駐による緊急時対応及びサポートリビング・静養室における疾病時の生活支援等に関わる看護師・ケアスタッフの人件費、リハビリサービスに関わる機能訓練指導員の人件費等です。 ・要介護認定者の場合、介護保険法令等に規定する特定施設入居者生活介護として給付される介護報酬の基準を上回る1.5:1の看護・介護職員を配置し、手厚い介護を提供するための費用に充当します。 <一般居室> ・2人入居の場合は、月額143,000円/2人となります。 ※介護保険サービスの自己負担額は含まない。、サービス提供に係る費用が、介護保険給付(利用者負担分を含む)の費用では賄えない額の合理的な積算根拠 あり |
| 利用者の個別的な選択による介護サービス利用料・個別的な選択による介護サービス | なし |
| 家賃相当額 | 479,000円〜1,872,000円 <一般居室> 【一般居室入居金(月払い方式)】 479,000~1,872,000円/月 ・月払い方式を選択した場合のみ必要となるものであり、前払金方式を選択した場合は不要です。 ・一般居室入居金(月払い方式)の金額は、居室の広さや条件によって異なります。 ・入居者が居住する居室、及び利用する共用部等の家賃相当額です。 ・建物設備・什器備品に関わる賃借料・購入費・保守修繕費・管理人件費を基礎とし、近傍家賃を参照して算出しています。 ・介護居室に住み替えた場合は、介護居室入居について定めた額(479,000円/月)となります。 【2人入居追加金(月払い方式)】 100,000円/月 ・2人入居追加金の支払方法について、月払い方式を選択した場合のみ必要となるものであり、前払金方式を選択した場合は不要です。 ・入居者が2人の場合のみ必要となるものであり、入居者が1人の場合は不要です。 ・2人の入居者が共用部等を利用するための追加家賃相当額です。 ・建物賃借料、設備費、修繕費、管理事務費等を基礎とした共用部等の費用、追加利用する介護居室の想定居住期間及び想定発生率を勘案して算出しています。 ・介護居室への住み替えに伴う金額の変更はございません。 ・入居者の1人が介護居室、または2人とも介護居室に住み替えた場合、2部屋目として利用する介護居室に関わる介護居室入居金(前払金方式)の追加の費用は頂きません。 <介護居室> 【介護居室入居金(月払い方式)】 479,000円/月 ・月払い方式を選択した場合のみ必要となるものであり、前払金方式を選択した場合は不要です。 ・入居者が居住する居室、及び利用する共用部等の家賃相当額です。 ・建物設備・什器備品に関わる賃借料・購入費・保守修繕費・管理人件費を基礎とし、近傍家賃を参照して算出しています。 |
| その他に必要な月額利用料 | なし |
| その他、前払金及び利用料以外に必要な利用料 | なし |
出典:介護サービス情報公表システム。介護保険の自己負担(1〜3割)は別にかかります。
職員
経験 5 年以上の職員の割合:0%
| 職種 | 人数 | 常勤 | 常勤換算 |
|---|---|---|---|
| 生活相談員 | 4人 | 4人 | 4人 |
| 看護職員 | 15人 | 14人 | 14.8人 |
| 介護職員 | 45人 | 38人 | 42.3人 |
| 機能訓練指導員 | 6人 | 3人 | 4.1人 |
| 計画作成担当者 | 4人 | 3人 | 3.7人 |
| その他の従業者 | 52人 | 12人 | 29.3人 |
| 夜勤の職員 | 最少時 6人・平均時 6人 |
|---|---|
| 介護職員の資格 | 介護福祉士 26人、介護職員初任者研修 19人、介護支援専門員 3人 |
| 機能訓練指導員の資格 | 理学療法士 2人、作業療法士 3人、言語聴覚士 1人 |
出典:介護サービス情報公表システム。
ケアの体制(加算)
- ・看護職員を基準より手厚く配置している(夜間看護体制加算(予防を除く)(Ⅰ))
- ・医療機関との連携の体制がある(協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合))
- ・看取り(人生の最期まで過ごす)に対応する体制がある(看取り介護加算(Ⅱ)(予防を除く))
- ・経験の長い職員・介護福祉士の割合が高い(サービス提供体制強化加算(Ⅲ))
- ・職員の処遇改善に取り組んでいる(介護職員等処遇改善加算(Ⅱ))
算定している加算の一覧(9件)
夜間看護体制加算(予防を除く)(Ⅰ)協力医療機関連携加算(相談・診療を行う体制を常時確保している協力医療機関と連携している場合)退院・退所時連携加算(予防を除く)退居時情報提供加算看取り介護加算(Ⅱ)(予防を除く)高齢者施設等感染対策向上加算(Ⅰ)生産性向上推進体制加算(Ⅱ)サービス提供体制強化加算(Ⅲ)介護職員等処遇改善加算(Ⅱ)
出典:介護サービス情報公表システム。説明は加算の要件を当サイトで要約したものです。
医療との連携
協力医療機関
| 施設 | 種類 | 所在地 | 距離 | 根拠 |
|---|---|---|---|---|
| 医療法人社団 至髙会 たかせクリニック(医療.com) | 診療所 | 東京都大田区矢口一丁目5番1号 KIPビル5階 | 4.6km | 協力医療機関 |
| 医療法人社団 桜宗会 デンタルオフィス桜新町(医療.com) | 歯科診療所 | 東京都世田谷区桜新町二丁目9番6号 BLOSSOM桜新町2階-A・3階-D | 4.7km | 協力歯科医療機関 |
| 医療法人社団 DEN みいクリニック代々木(医療.com) | 診療所 | 東京都渋谷区千駄ヶ谷五丁目21番14号バリューHRビル2階 | 8.5km | 協力医療機関 |
| 東急 株式会社 東急病院(医療.com) | 病院・訪問リハビリテーション | 東京都大田区北千束三丁目27番2号 | 80m | 協力医療機関(救急告示・在宅療養支援病院) |
| ドクターナカムラ目黒本町医院(医療.com) | 診療所 | 東京都目黒区目黒本町三丁目7番8号キューブ東町101号室 | 2.0km | 協力医療機関 |
協力医療機関は届け出られた名称を当サイトで医療機関に照合したものです。
協力医療機関の届け出
| 名称 | 役割 | 協力の内容 |
|---|---|---|
| 東急株式会社 東急病院 ・医療法人社団 鳳優会 ・医療法人社団 至高会 たかせクリニック ・医療法人ドクターナカムラ ドクターナカムラ目黒本町医院 ・みいクリニック代々木 ・医療法人社団 健身会 さくら中央クリニック ・医療法人社団 青い鳥会 | 急変時の相談対応 | - |
| 東急株式会社 東急病院 | 新興感染症の発生時の連携 | - |
| デンタルオフィス桜新町 | 歯科 | - |
「急変時の相談対応」「求めに応じた診療」「入院の受け入れ」は、介護保険施設などが協力医療機関と取り決める体制(2024 年度からの基準)です。当サイトの医療機関と照合できたものは「医療との連携」にも載せています。
出典:介護サービス情報公表システム(事業所の届け出の名称のまま)。
運営の取り組み
運営状況の確認項目 113項目のうち、102項目で取り組みを確認(90%)。
出典:介護サービス情報公表システムの「運営状況」(事業所の報告。都道府県が必要に応じて調査)。
運営法人の連絡先
| 法人名 | 東急ウェルネス株式会社 |
|---|---|
| 法人の種類 | 営利法人 |
| 電話 | 03-5701-6160 |
| FAX | 03-5701-6165 |
| Web サイト | http://www.tokyu-welina.jp/oookayama/ |
出典:介護サービス情報公表システム(法人の本部の連絡先。施設への問い合わせは基本情報の電話へ)。
出典とデータの時点
このページは、次の公開データを当サイトで同じ施設として照合・統合して作成しています。
| データ | 時点 |
|---|---|
| 都道府県・市の有料老人ホーム一覧 | 2026年9月1日 |
| 厚生労働省「介護サービス情報公表システム」オープンデータ | 2026年6月30日 |
| 介護サービス情報公表システム(詳細ページ) | 2025年9月30日 |
独自施設 ID:FTTST7T60A(掲載 2026年10月14日から)。内容は各制度の公表時点のもので、現在と異なることがあります。受診・利用の前に施設へご確認ください。誤りはお知らせください。個人の氏名は掲載していません。